若林直樹教授が、2014年4月21日付日本経済新聞朝刊の「経済教室」エコノミクストレンドシリーズの連載執筆陣の一人として、「会社への忠誠心は業績を上げるか?」
を寄稿いたしました。

「経済教室」エコノミクストレンドシリーズは、経済学・経営学研究のフロンティアを紹介するものです。

今回は、会社員の忠誠心が会社の業績に与える効果について、海外の経営学における会社帰属意識研究におけるレビューを踏まえて、現在、会社の帰属意識の持つ効果について紹介しました。
主な論点は下記の3つです。

○会社への一体感や仕事への関与で業績向上
○急激な人事改革は裏切りと取られ士気低下
○帰属意識の業績への影響は国により異なる

日本の企業は、社員の忠誠心の高さを強みにした独自の競争力があり、それは、社員の持つ会社との一体感であり、社内での熟練やノウハウの継承発展、高い品質づくり、持続的イノベーションを組織的に支えてきましたが、リストラや意識変化に伴う、忠誠心の低下は、技能やノウハウの散逸、品質事故や革新停滞などの経営への悪影響が懸念されています。その様な中、三井物産での社員寮の見直しのように社員への定着政策を再展開している会社も出ています。
いま日本企業は、組織として業績を出すには、社員のどのような忠誠心を構築すべきかを悩んでいます。
ハワード・オルドリッチ米国ノースカロライナ大学教授によれば、社員には会社を組織として①利用する者と、②支える者の2種類があるといいます。忠誠心の問題は、確かにアナクロではあるが、実は会社を支える者を長期的にどのように育成するかの問題です。忠誠心、すなわち、会社帰属意識の持つ効果について、組織コミットメント、心理的契約、エンゲージメントなどの理論的展開や、近年の職場の国際化や情報化などの影響から考えてみます。

今後も、定期的に経営学に関わる最新の国際的な議論を様々に紹介していく予定です。

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