京都大学経営管理大学院は、文部科学省委託事業　平成29年度高度専門職業人養成機能強化促進委託事業の「経営系専門職大学院（ビジネス分野）におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究」を受託しました。その調査研究成果を発表する場として、MOT分野の本事業の実施主体である山口大学と合同でシンポジウムを開催しました。

　まず、2018年3月3日、東京・田町のキャンパスイノベーションセンターで合同シンポジウム「”Why MBA now? Why MOT now?”　なぜ今、経営人材・技術経営人材が必要とされているのか」が開催されました。基調講演では、株式会社ニコン 元 代表取締役会長 相談役 村眞琴氏とソニー株式会社 執行役員 コーポレートエグゼクティブ 島田啓一郎氏から、大きく変化する環境の中で求められる経営人材像の提起がありました。そして、ビジネス分野におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究については、京都大学経営管理大学院長　若林靖永が報告しました。また、MOT分野については山口大学から報告がありました。さらに、筑波大学から「有識社会人を対象とした社会科学型データサイエンティスト育成プログラム開発事業」について、東京工業大学から「高次システム化対応教育プログラムの開発」について報告がありました。最後にパネルディスカッションでは、京都大学での事業における実証委員会委員でもある、みずほ銀行　海外事務最適化プロジェクトチーム長　奥田敦氏も参加し、これからの経営系大学院に求められていることなどについて討議しました。
　つぎに、2018年３月17日、山口大学常盤キャンパス（山口県・宇部市）で合同シンポジウムが開催されました。基調講演では、林　芳正　文部科学大臣が「超スマート社会（Society5.0）の実現に向けて　〜超スマート社会を支える高度専門職を養成する大学の役割〜」について政府、文科省の事業等について講演しました。また、地元の酒造会社である、旭酒造株式会社（｢獺祭｣蔵元）会長　桜井博志　氏から獺祭ビジネスの経営の考え方などについて講演がありました。その後、京都大学、山口大学からそれぞれコアカリキュラム事業についての報告、そして関西学院大学から「インバウンド需要に対応したMICE・地方観光人材の育成プログラムの企画」について報告がありました。パネルディスカッションでは、大臣からもコメントおよび質問が出され、経営系大学院の今後のあり方を深める良い機会となりました。

参考記事　山口大学ニュース
http://www.yamaguchi-u.ac.jp/topics/2017/_6838.html