研究
科研情報等
京都大学経営管理大学院の主な研究活動（科研情報等）を掲載しています。
関連するシンポジウムやセミナー、研究会等のご案内については随時更新してまいります。
文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」
ビジネススクールのコアカリキュラムはどうあるべきなのか？
〜文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」 調査研究テーマ:経営系専門職大学院（ビジネス分野）におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究〜
京都大学経営管理大学院は、文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」調査研究テーマ：経営系専門職大学院（ビジネス分野）におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究を受託しました（1）。
(1)高度専門職業人養成機能強化促進委託事業推進委員会（文部科学省）
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/084/index.htm
本事業では、日本のビジネススクールのあり方について検討しました。日本のビジネススクールの歴史は浅く、ようやく21世紀に入り専門職大学院制度の導入により日本各地で生まれて活動しています。しかしながら、欧米とは異なり、日本の企業の多くはビジネススクール、MBA取得者に対し採用や処遇での評価等で特別な位置づけをしていません。このような雇用システムのもとでは、日本のビジネススクールは欧米とは異なる外部環境に置かれていることを意味し、そこに独自の課題、挑戦すべきテーマがあります。
そして、現代からさらに未来に向けて産業・社会を大転換させる変化が進行しています。このような激変する環境において企業・組織のあり方、働く社会人の働き方も転換が求められています。変化しないものは生き残れないとはいつの時代においても真理ですが、まさに今こそ私たちが確立すべきテーゼであります。
本事業を通じてのおもな主張はつぎの5点です。
- ビジネススクールの教育カリキュラムは、変化する経営環境にプロアクティブに対応するように、自らのミッションを明確にして展開されていくべきです（ミッション・ドリブン）。
- ビジネススクールの教育カリキュラムは、インストラクショナルデザインのシステム的なアプローチにもとづき、目標-評価-方法の3点が整合するようにシステマティックデザインされるべきです。
- ビジネススクールのラーニングゴールはコンピテンシーとして定義され、コンピテンシーを充足するように授業科目が提供・改善されるべきです。
- 調査によれば、ビジネススクール等で学ぶことは多くの企業にとって重要な人材育成方法として位置づけられていないけれども、ビジネススクール等に派遣する、あるいは卒業生を受け入れている企業ではその価値を一定認めています。
- 調査によれば、ビジネススクール修了生（MBA）は多くのコンピテンシー項目についてビジネススクールで学んだと高く評価しており、かつ、その半数以上が修了後の企業等で生かせる部署やポジションに就いて活躍しています。
本事業の概要（日・英）、および全体報告書（日本語のみ）は下記のリンクからダウンロードできます。