研究

科研情報等

京都大学経営管理大学院の主な研究活動（科研情報等）を掲載しています。
関連するシンポジウムやセミナー、研究会等のご案内については随時更新してまいります。

2021.08.30

【科研】会計情報とM&Aのパフォーマンスに関する実証研究

本研究は, 企業が開示する会計情報と, 合併・買収（M&A）のパフォーマンスとの関連性について実証分析を行うものである。日本におけるM&Aの件数は年々増加しているが, その中には必ずしも期待される効果が得られていないケースが散見される。本研究は, 多くの先行研究が着目してこなかった, 非財務情報を含む広義の会計情報とM&Aのパフォーマンスとの関連性を実証的に検証する。
2021.04.05

【科研】供用継続しながら構造性能を改変できるメタボリズム構造の展開

将来に構造性能を変化させる、つまり構造性能の新陳代謝が可能であれば、現行の設計基準に最適である構造物が、将来変化する要求性能や経年劣化などに対して柔軟に対応することが可能となる。本研究では、供用継続しながら構造性能を改変できるメタボリズム（新陳代謝）構造技術を、様々な耐震性能に改変できるよう深化させるとともに、維持管理戦略へと展開することを目指す。
2021.04.01

【科研】観光地のサービス品質と感染症セキュリティ品質が観光地ロイヤルティに与える影響

Covid-19は観光関連産業に長期的かつ深刻な影響を与えており、アフターコロナの観光においても、観光地における感染症セキュリティ対策が旅行者の観光地選択に影響を与えると考えられる。これまで旅行者行動研究では、旅行者の認識する観光地再訪問意向及び観光地の推薦意向に基づく観光地ロイヤルティ理論が構築されてきたが、現在、観光地の感染症セキュリティ対策の品質といった観点を加味した当該理論の更新が必要である。本研究は、旅行者が知覚する観光地のサービス品質及び感染症セキュリティ品質が、観光地イメージを媒介して、観光地ロイヤルティに与える影響を分析することで、観光関連企業の持続可能な経営の実現を支援する。
2021.04.01

【科研】技術を活用したヒトにとって心地良い顧客接点のデザイン

技術の発達に伴い，サービスの顧客接点にも様々な技術が導入されている．一方で，対人により生じる価値が技術と相容れないとする認識も根強い．本研究では，顧客とサービススタッフの双方が心地よいと感じることを重視した上で，技術を効果的に活用した顧客接点のデザインを明らかにすることを目指す．実務の中で行われている技術や人的資源の活用についての事例調査と，実験室実験の形式による特定の技術活用やスタッフのふるまいについての分析を行い，顧客接点におけるヒトと技術の相補的な関係について研究する．
2021.04.01

【科研】組織学習のエコロジーと組織インテリジェンスに関する理論的・実証的研究

本研究では、組織の安定と変化のダイナミクスを説明する根源的概念として重要な組織学習論をめぐり、単純化されてきた機能主義的アプローチの限界を克服し、組織インテリジェンスを追求する理論を構築することにある。 そのため、近年勃興している組織ルーティンの遂行性アプローチやアクター・ネットワーク理論、制度派組織論、エスノメソドロジーなどの諸研究の成果との関係を再構築する。特に、組織の安定と変化、知識に対するより深い理解と新たな知識の開発、デザインされた人工物が織りなす人間行動と社会の経験的研究といった、組織インテリジェンスに豊かなインプリケーションを持つ理論として刷新する。
2021.04.01

【科研】不完全競争下における公共政策の厚生効果：市場支配度指数アプローチによる理論と実証

完全競争と独占を二つの両極端として、それらの間に位置する不完全競争的状況一般を全体的に捉えようとする「市場支配度指数アプローチ」は、従来からのゲーム理論ベースの不完全競争の定式化とは異なり、戦略的詳細のモデル化をスキップし、不完全競争の程度を「市場支配度指数パラメータ」と簡便に把握することで、応用的問題の取扱いや実証分析との親和性に優れていると考えられる。そこで本研究においては、同アプローチの今後の更なる進展を目指すため、主に、北米における炭酸飲料水産業の市場環境を念頭に置いて、公共政策・競争政策的視点から、物品税制度の導入・改正や企業結合等の厚生的帰結について理解を進展させることを狙う。
2020.04.01

【科研】偶発的マルチハザードに対する河川堤防のロバスト性評価の実現

巨大地震や近年激甚化の一途をたどる豪雨による大規模洪水などの偶発的自然ハザードに対して、壊滅的被害を回避する「ロバスト性（粘り強さ）」を有することが、土木構造物の重要な要求性能の一つとして認識されるようになった。本研究では、河川堤防を対象として、1) 地震時・越流時の堤防の経時的な破壊過程を精緻に記述する解析手法を開発すると共に、2) これらの解析手法の代替モデルを用いた地震時・越流時の統一的なロバスト性の評価手法を提示する。これにより、地震と越流の同時発生までを考慮した、偶発的マルチハザードに対する河川堤防のロバスト性評価を実現する。
2020.04.01

【科研】Inventive concepts of 3D geo-stress sensing device using equivalent resistance of conductive particles subjected to contact pressures

本研究で使用する感圧導電性粒子は、導電性粒子同士の接触面積の増加に従い、電気抵抗が減少するというヘルツの接触力学の基本概念が確認されている。さらに、ゲージ率を決定するための等価抵抗を理論的に求めることが可能である。これまでに、測的装置の中に詰め込む粒子の形状である球形の粒状体を均一に詰めるために、面心立方格子(FCC)構造を用いて主に検討されてきた。今回の方針としては、測定誤差による検討を行うためにも、形状の違いを考慮した上で検討する。3次元応力場を測定することが可能となれば、地盤工学分野における様々なリスク低減につながることが期待されている。
2020.04.01

【科研】動的な顧客情報の活用に基づくサービスケイパビリティとその経営資源配分モデルの提案

高度情報化・デジタル化社会におけるサービス産業の生産性向上を目指し、人的資源などの事業遂行資源が限られた状況における組織能力の活用や、人とITとの資源配分の最適化などに関する研究を、サービス学、サービスマーケティング、サービス工学、応用ミクロ経済学などの文理融合学際的アプローチにより遂行する。具体的には、資源配分の最適化に関する従来研究のアプローチを体系的に理解すると共に、特に顧客の動的デジタルデータを収集できる現代の環境において、定性的、定量的両アプローチを組み合わせることにより、サービス産業の分野横断的な価値の創出や、実践的事業開発提案につながる方法論、ツール開発につながる研究を行う。

研究のニュース・イベント

文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」

ビジネススクールのコアカリキュラムはどうあるべきなのか？
〜文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」 調査研究テーマ:経営系専門職大学院（ビジネス分野）におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究〜

京都大学経営管理大学院は、文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」調査研究テーマ：経営系専門職大学院（ビジネス分野）におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究を受託しました（1）。

(1)高度専門職業人養成機能強化促進委託事業推進委員会（文部科学省）
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/084/index.htm

本事業では、日本のビジネススクールのあり方について検討しました。日本のビジネススクールの歴史は浅く、ようやく21世紀に入り専門職大学院制度の導入により日本各地で生まれて活動しています。しかしながら、欧米とは異なり、日本の企業の多くはビジネススクール、MBA取得者に対し採用や処遇での評価等で特別な位置づけをしていません。このような雇用システムのもとでは、日本のビジネススクールは欧米とは異なる外部環境に置かれていることを意味し、そこに独自の課題、挑戦すべきテーマがあります。

そして、現代からさらに未来に向けて産業・社会を大転換させる変化が進行しています。このような激変する環境において企業・組織のあり方、働く社会人の働き方も転換が求められています。変化しないものは生き残れないとはいつの時代においても真理ですが、まさに今こそ私たちが確立すべきテーゼであります。

本事業を通じてのおもな主張はつぎの5点です。

  1. ビジネススクールの教育カリキュラムは、変化する経営環境にプロアクティブに対応するように、自らのミッションを明確にして展開されていくべきです（ミッション・ドリブン）。
  2. ビジネススクールの教育カリキュラムは、インストラクショナルデザインのシステム的なアプローチにもとづき、目標-評価-方法の3点が整合するようにシステマティックデザインされるべきです。
  3. ビジネススクールのラーニングゴールはコンピテンシーとして定義され、コンピテンシーを充足するように授業科目が提供・改善されるべきです。
  4. 調査によれば、ビジネススクール等で学ぶことは多くの企業にとって重要な人材育成方法として位置づけられていないけれども、ビジネススクール等に派遣する、あるいは卒業生を受け入れている企業ではその価値を一定認めています。
  5. 調査によれば、ビジネススクール修了生（MBA）は多くのコンピテンシー項目についてビジネススクールで学んだと高く評価しており、かつ、その半数以上が修了後の企業等で生かせる部署やポジションに就いて活躍しています。

本事業の概要（日・英）、および全体報告書（日本語のみ）は下記のリンクからダウンロードできます。

京都大学経営管理大学院ビジネスケースシリーズ

ビジネスケースシリーズは、京都大学経営管理大学院において独自に開発したビジネスケース教材を授業用に提供するサイトです。

  • ビジネスケース教材は、ケースメソッドに基づく授業で用いる教材です。
  • ケース・メソッドとは、ケース教材をもとにして、討論を中心として行う授業方法です。
  • このサイトでは、そうした目的の授業のために、本大学院で独自に開発したビジネスケース教材のシリーズである「京都大学経営管理大学院ビジネスケースシリーズ」を提供し、また、このケース教材は、経営管理大学院教員の提供する授業でおいてのみ、指定・利用することができます。
  • 利用できるケース教材は、大学院の授業で指定されておりますので、ご注意下さい。

関連リンク