研究

科研情報等

京都大学経営管理大学院の主な研究活動（科研情報等）を掲載しています。
関連するシンポジウムやセミナー、研究会等のご案内については随時更新してまいります。

2022.06.30

【科研】アルゴリズミック・マネジメントと働く人々の思考・能力・行動の変容に関する研究

本研究は、企業が人工知能(AI)とアルゴリズムの技術を用いて業務および人々の働き方を管理する「アルゴリズミック・マネジメント」が発展・普及することによって働く人々の思考・能力・行動が将来どのように変容しうるのかを、産業界における萌芽事例分析、AIやロボットと人間との疑似的コミュニケーションの理解、人間行動の基礎付けとなる神経科学的・進化心理学の援用によって理解していこうとするものである。それによって、アルゴリズミック・マネジメントが普及し一般化する時代において予想される働く人々の思考・能力・行動の変容、その神経科学的・進化心理学的根拠についての新たな知識体系の構築を目指す。
2022.04.22

【科研】仕事上の向上心を通じた心理的に健全な組織の構築に関する研究

本研究は、働く人々の向上心(thriving)を健全な組織づくりの鍵概念として捉え、リーダーシップや公正風土など、向上心に影響を与える要因とその帰結に関する実証研究を行う。それによって、近年における新型コロナ感染症の流行に伴う厳しい経済情勢やテレワークの推進など、多くの働く人々に負担を強いるような状況になっている状況下で、人々が安心して働くことができるような心理的に健全な組織づくりを行うことにつながる知見を生み出す。
2022.04.01

【科研】組織が生まれる道筋の二人称的アプローチによる理論化

本研究の核心をなす学術的「問い」は、起業家がスタートアップ企業の上場を目指す過程で、どのように自らのパートナーを組織内外で見つけるか。また、起業家とパートナーの共同／協働は、どのように実現するか、である。この問いに答えるために、本研究では、二人称的アプローチに基づき、起業家との対話を実施し、その対話の逐語記録での「語りの反復」に着目して、組織が生まれる道筋についての事例記述を行う。
2022.04.01

【科研】合併アノマリーと会計情報に関する定量的研究

本研究は、合併・買収（M&A）が企業の将来業績へ与える影響について、投資家がどのように予測を行っているのかをサーベイ調査および実証分析により明らかにするものである。先行研究は、M&A公表時の短期的な株価の変動が、長期的な株価や業績と必ずしも一致しない、すなわち、投資家が公表時点ではM&Aがもたらす効果を正しく予測できていないことを報告している。本研究は、投資家がどのようにM&Aを評価しているのか、どのような会計情報があればより正確な評価が可能になるのかを明らかにし、新たな学術的知見を提供するとともに、会計情報の開示について実務的な示唆を提示することを目的としている。
2022.04.01

【科研】地盤構造物の破壊シナリオ誘導型設計への挑戦

本研究は、土構造物の偶発荷重時設計法の構築を目指している。提案手法は、デジタルツィンのアナロジーを導入し、対象構造物固有の致命的な破壊シナリオを探索することに基礎を置く。探索は、数ケースの設計シナリオ、すなわち、設計入力地震動（地震シナリオ）と設計用地盤モデル（地盤シナリオ）を準備することを意味する。これにより、設計実務者は、従来の確定論的設計と同等の作業により、対象構造物固有の破壊形態を考慮した、破壊シナリオ誘導型の設計が実現できる。これらの設計フレームワークの構築と要素技術開発と実証を行う。
2022.04.01

【科研】コロナ禍の経営危機下での中小企業の生存と組織レジリエンスの組織能力の総合分析

新型コロナ感染症による経営危機が長期化してきており、中小企業は、生存戦略だけでなく、企業存続、業績回復、成長、事業転換等を行う組織レジリエンス（Organizational Resilience）のあり方やその能力が問題となっている。これらは、経営者の能力や企業家的志向性、内部資源、外部環境の資源や機会の活用とネットワーク、経営戦略の方向性、ガバナンスのあり方が影響する。」そうした変数群を含む総合的分析枠組の観点から検討し、回復能力への複合的な影響や相対的な影響の強さを検討する必要がある。それを元に、典型的影響を受ける観光、印刷、専門サービス、科学産業や長寿企業群等への影響を実証的に検証する。
2022.04.01

【科研】顧客の幸福感の傾向把握に基づくUXの創造やマネジメントの進化に関する研究

本研究では，企業と顧客が価値を共創し，顧客の幸福感の発展を後押しすることで，Consumer Well-beingを導く顧客体験価値を創り出せるサービス情報学的方法論を提案すると共に，方法論の妥当性を検証する。1)データから感情を伴う顧客行動を抽出する方法の開発,2)顧客の感情の背後にある様々なレベルでの幸福感を捉え，顧客の社会属性の変化が他者の幸福と自分の幸福のバランスを取るようになる条件の抽出,3)個人の幸福感を最適化するような能力の獲得に関するモデルの提示, 4)顧客の心の満足が得られる顧客サポートマネジメント法の研究, 5)ファネルマネジメントのみを追求することからの脱却の必要性の検証
2021.08.30

【科研】会計情報とM&Aのパフォーマンスに関する実証研究

本研究は, 企業が開示する会計情報と, 合併・買収（M&A）のパフォーマンスとの関連性について実証分析を行うものである。日本におけるM&Aの件数は年々増加しているが, その中には必ずしも期待される効果が得られていないケースが散見される。本研究は, 多くの先行研究が着目してこなかった, 非財務情報を含む広義の会計情報とM&Aのパフォーマンスとの関連性を実証的に検証する。
2021.04.05

【科研】供用継続しながら構造性能を改変できるメタボリズム構造の展開

将来に構造性能を変化させる、つまり構造性能の新陳代謝が可能であれば、現行の設計基準に最適である構造物が、将来変化する要求性能や経年劣化などに対して柔軟に対応することが可能となる。本研究では、供用継続しながら構造性能を改変できるメタボリズム（新陳代謝）構造技術を、様々な耐震性能に改変できるよう深化させるとともに、維持管理戦略へと展開することを目指す。

研究のニュース・イベント

文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」

ビジネススクールのコアカリキュラムはどうあるべきなのか？
〜文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」 調査研究テーマ:経営系専門職大学院（ビジネス分野）におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究〜

京都大学経営管理大学院は、文部科学省 平成29年度「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」調査研究テーマ：経営系専門職大学院（ビジネス分野）におけるコアカリキュラム等の実証・改善に関する調査研究を受託しました（1）。

(1)高度専門職業人養成機能強化促進委託事業推進委員会（文部科学省）
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/084/index.htm

本事業では、日本のビジネススクールのあり方について検討しました。日本のビジネススクールの歴史は浅く、ようやく21世紀に入り専門職大学院制度の導入により日本各地で生まれて活動しています。しかしながら、欧米とは異なり、日本の企業の多くはビジネススクール、MBA取得者に対し採用や処遇での評価等で特別な位置づけをしていません。このような雇用システムのもとでは、日本のビジネススクールは欧米とは異なる外部環境に置かれていることを意味し、そこに独自の課題、挑戦すべきテーマがあります。

そして、現代からさらに未来に向けて産業・社会を大転換させる変化が進行しています。このような激変する環境において企業・組織のあり方、働く社会人の働き方も転換が求められています。変化しないものは生き残れないとはいつの時代においても真理ですが、まさに今こそ私たちが確立すべきテーゼであります。

本事業を通じてのおもな主張はつぎの5点です。

  1. ビジネススクールの教育カリキュラムは、変化する経営環境にプロアクティブに対応するように、自らのミッションを明確にして展開されていくべきです（ミッション・ドリブン）。
  2. ビジネススクールの教育カリキュラムは、インストラクショナルデザインのシステム的なアプローチにもとづき、目標-評価-方法の3点が整合するようにシステマティックデザインされるべきです。
  3. ビジネススクールのラーニングゴールはコンピテンシーとして定義され、コンピテンシーを充足するように授業科目が提供・改善されるべきです。
  4. 調査によれば、ビジネススクール等で学ぶことは多くの企業にとって重要な人材育成方法として位置づけられていないけれども、ビジネススクール等に派遣する、あるいは卒業生を受け入れている企業ではその価値を一定認めています。
  5. 調査によれば、ビジネススクール修了生（MBA）は多くのコンピテンシー項目についてビジネススクールで学んだと高く評価しており、かつ、その半数以上が修了後の企業等で生かせる部署やポジションに就いて活躍しています。

本事業の概要（日・英）、および全体報告書（日本語のみ）は下記のリンクからダウンロードできます。

京都大学経営管理大学院ビジネスケースシリーズ

ビジネスケースシリーズは、京都大学経営管理大学院において独自に開発したビジネスケース教材を授業用に提供するサイトです。

  • ビジネスケース教材は、ケースメソッドに基づく授業で用いる教材です。
  • ケース・メソッドとは、ケース教材をもとにして、討論を中心として行う授業方法です。
  • このサイトでは、そうした目的の授業のために、本大学院で独自に開発したビジネスケース教材のシリーズである「京都大学経営管理大学院ビジネスケースシリーズ」を提供し、また、このケース教材は、経営管理大学院教員の提供する授業でおいてのみ、指定・利用することができます。
  • 利用できるケース教材は、大学院の授業で指定されておりますので、ご注意下さい。

関連リンク